嚥下障害とは

食事のときにむせる。飲み込みにくい。食べる量が減った。──こうした変化は、年齢のせいだと見過ごされがちです。けれど、その背景に「飲み込む力」の衰えが隠れていることがあります。ここでは、嚥下障害について、公的機関と学会の情報をもとに基本的なことをまとめました。

飲食物が、口から胃に届くまでの障害

国立長寿医療研究センターは、摂食嚥下障害を「飲食物が口にあるときから胃に入るまでの障害」と説明しています¹。

私たちはふだん、食べ物を口に入れてから飲み込むまでを意識しません。けれど実際には、噛んでまとめ、舌で喉の奥へ送り、気管に入らないよう蓋をして、食道へ送り込む──という一連の動きが、短い時間のうちに正確に行われています。

このどこかがうまくいかなくなった状態が、嚥下障害です。飲み込めない、ということだけを指すのではありません。口の中でまとめられない、喉に残る、気管に入ってしまう。どの段階でつまずくかは人によって違います。

こんなサインがあります

同センターは、次のような症状を挙げています¹。

• 食事中や食後にむせる
• お茶などの水分でむせる
• 食べる量が減った
• 喉に物が詰まっている感じがする
• 誤嚥性肺炎を繰り返す

とくに「水分でむせる」は見過ごされやすいサインです。水やお茶はさらさらしていて速く流れるため、飲み込むタイミングを合わせるのが難しく、機能の低下が早い段階で現れることがあります。

また、食べる量が減ることを「食が細くなった」「年だから」と受け止めてしまうことがあります。けれど本人は、むせるのがつらくて食事を避けているのかもしれません。食欲の問題ではなく、飲み込みの問題であることがあります。

原因はさまざまです

嚥下障害は、ひとつの病気ではなく、さまざまな原因から起こります。同センターが挙げている例には、次のようなものがあります¹。

このほかにも、神経や筋肉の病気、加齢に伴う変化、服用している薬の影響など、原因は多岐にわたります。原因によって、とるべき対応も変わります。だからこそ、自己判断ではなく専門職による評価が必要になります。

放っておくと、何が起きるか

もっともよく知られているのが誤嚥性肺炎です。食べ物や飲み物、唾液が気管に入り、そこから肺で炎症が起きます¹。

ただ、心配なのはそれだけではありません。むせるのがつらくて食事量が減れば、栄養が不足します。水分でむせるからと飲むのを控えれば、脱水にもつながります。

そして、見えにくいけれど大きいのが「食べる楽しみ」が失われていくことです。家族と同じものが食べられない。外食に行きにくい。人と食卓を囲むことをためらう。食事は栄養をとるためだけの行為ではないので、この影響は暮らし全体に及びます。

検査でわかること

飲み込みの状態は、外から見ているだけでは分かりません。同センターでは、嚥下造影検査・嚥下内視鏡検査・嚥下CT検査といった方法が挙げられています¹。

嚥下内視鏡検査（VE）は、鼻から細い内視鏡を入れて、実際に飲み込む様子を観察するものです。嚥下造影検査（VF）は、造影剤を含む食品を飲み込んでもらい、X線で動きを見ます。

これらの検査でわかるのは「飲み込めるかどうか」だけではありません。どの段階でつまずいているのか、どんな形態なら安全に食べられるのか、姿勢や一口の量をどう調整すればよいのか。具体的な手がかりが得られます。

食事の形態には、共通のものさしがあります

飲み込みに配慮した食事は、以前は施設や地域ごとに呼び名も段階もばらばらでした。病院から自宅へ、施設から病院へと移るときに情報が正しく引き継がれず、それが本人や家族の不利益になっていました²。

そこで日本摂食嚥下リハビリテーション学会が、共通して使える段階として「学会分類2021」を定めています。食事の分類ととろみの分類があり、それぞれに段階が設けられています²。

この分類については、「学会分類2021とは」で詳しく書いています。

専門職と話すとき、この分類の名前を知っているだけでも話が通じやすくなります。「どの段階にあたりますか」と聞けば、共通の言葉で答えが返ってきます。

ひとりで抱えないでください

飲み込みにくさは、本人が言い出しにくいものです。恥ずかしさもあれば、家族に心配をかけたくないという気持ちもあります。周りが気づいたときには、食事の時間が苦痛になっていることも少なくありません。

ですが、原因がわかれば対応の方法はあります。姿勢を変える、一口の量を調整する、食事の形態を変える、訓練をする。専門職が関わることで、食べられるものが増えることがあります。

気になる症状があれば、どうか早めにご相談ください。

※ 本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、診断・治療に関する助言ではありません。症状や対応は個々の状態によって異なります。判断は必ず医師をはじめとする専門職にご相談ください。